ドローンの「事故・事件」から学ぼう。結局、優れた機能があっても、人間がルールを守らなければ意味がない。

ドローンの「事故・事件」から学ぼう。結局、優れた機能があっても、人間がルールを守らなければ意味がない。

こんつくしー。

皆さん大好きなドローン。でも世の中のニュースは定期的と言っていいほど、ドローンの事故・事件が起きています。

そこで日本の「ことわざ」にならって「他人の振り見て、我が振りなおせ」ということで、実際に起きている「ドローンの事故・事件」から、教訓を得ましょうというコーナーです。

では見て見ましょー。

ドローン操作のイメージ

ドローンの事故・事件例

2019年8月7日 10㎏のドローン墜落事故(スイス)

最大2キロの荷物を運ぶことができる重さ10キロのドローンがチューリッヒで飛行中、問題に遭遇。ドローンは非常用パラシュートを装備していたものの、緊急着陸時にパラシュートのコードを切断。結果、操縦不能になって墜落したとのことです。 幸い、この事故による負傷者はいませんでした。

Yahoo ニュース

こわっ。配送ドローンが子供の近くに墜落して運用停止中(Yahooニュース)

ドローンによる配送が現実的に可能になり、こういった飛行テストや、実際にドローンが運搬する世の中になりつつあります。

配送用はAIが動かすようになるのでしょうが、人間が操縦する以上に安全対策が必要ですね。

【教訓】

  • ドローン操縦は「墜落する」前提とし操縦する
  • 配送用ドローンは人間が操縦する以上の安全対策が必要
  • ドローンの下には極力立ち入らない。(人の頭上に飛ばさない)
  • 道路の「横断歩道」のように、ドローンの「交差点」や「飛行限定ルート」とか出てきそう

2019年8月21日 禁止区域での飛行を行い、書類送検(日本)

東京都千代田区の北の丸公園上空の飛行禁止区域で、小型無人機ドローンを許可なく飛ばしたとして、警視庁麹町署は21日、航空法違反の疑いで、東京都武蔵野市の男性契約社員(69)を書類送検した。

日本経済新聞

「ドローン飛ぶか実験」 禁止区域、容疑で書類送検

これはもう、ドローンの航空法を知っていれば「それはそうなるよ!」と言ってしまいそうな事例。

人口密集地区(DID地区)は必ず飛行許可がいります。上下させるだけでも。

おそらくこの方は、「興味が先行」してしまい、ついつい飛ばしてしまったといったケースでしょうが、こうして全国記事に載ってしまうハメになってしまいました。

ドローン自体の魅力はとてもあり、飛ばすことばかりに注目してしまいますが、きちんと法令を知ることがまず先決です。

【教訓】

  • ドローン初心者は必ず最新のドローンの「航空法」を確認しましょう。
  • 「飛ばす」より「知ること」を優先させましょう
  • 許可が必要な場所を無許可で飛行させると、当然、捕まります。
  • ドローンの事故・事件は話題性があるため、記事に載りやすい(気がします)

2019年5月17日 ドローン無断飛行容疑、警視庁4人摘発(日本)

禁止空域でドローンを無断で飛ばしたとして、警視庁東京都江戸川区の自称解体工、加賀隆司容疑者(52)を航空法違反などの疑いで逮捕し、27日発表した。ポーランド国籍の大学生の男(25)と、いずれも会社員の64歳と58歳の男の計3人も同日、同法違反容疑で書類送検した。

朝日新聞 DEGITAL

ドローン無断飛行容疑、警視庁4人摘発 行楽地の上空も

これも先程の記事同様、航空法違反による事例ですが、私自身も見たことがあるのですが、「外国人旅行者のドローン使用」は気になりました。

海外では、まだドローンの規制がない国もありますが、「郷に入っては郷に従え」という通り、外国人が日本でドローン飛行させる場合も、日本人が海外でドローンを飛行させる場合も、国によって異なるため、必ず現地のドローンの法令やルールを確認しましょう。

【教訓】

  • 国が変われば法令も変わる
  • DID地区ではなくても飛行禁止エリアはある
  • 首都圏や都市圏などでは人が多いため、特に「飛行」に関して注意しなければならない

本記事まとめ:個人使用のドローンの未来

つい、こういった事故・事件ばかりを見ると、「この先、日本国内でドローンを飛ばせる場所はなくなるのではないか」と不安になります。

ドローンも最新のものは「衝突防止」がついていたり、送信機からの信号が切れると発着場所に「自動帰還」する機能があったり、ドローンの飛行行動範囲を制限する「バーチャルウォール」があったりと、付加制御機能によりドローンの安全性を高めています。

ですが、飛ばす側の「人間」がルール(法令)を守らなければ、優れた機能がいくらあっても意味がありません。

ドローンが人間の代わりに素晴らしい映像を魅せてくれる良きパートナーとして、まずは「ドローンを飛ばす」のではなく「ルール・法令を知ること」から始めていきましょう。

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